東京大学

概要
調査番号 0127
調査名 第33回学生生活実態調査,1997
寄託者 全国大学生活協同組合連合会
利用申込先・承認手続き 利用方法の詳細はこちら

寄託者が利用申請を承認したときに利用できる
教育目的(授業など)の利用 研究のみ

利用期限

一年間
データ提供方法 ダウンロード
メタデータ閲覧・オンライン分析システムNesstar 利用不可
調査の概要 大学生の生活,主に経済的な側面と大学生の意識や行動を明らかにし,結果を生協の諸活動や事業に反映させることで,大学生の生活をより充実したものとする目的で,1963年から毎年10月に実施されており,1997年調査は33回目にあたる。大学生の暮らしは,長引く不況に加え,大企業や銀行が倒産するなど,不安定な経済情勢を反映して大変厳しいものとなっており,また,「就職協定」が廃止されたことにより,就職不安がますます低学年へと広がっている。そんななか,大学生活の様々な場面で一生懸命,社会人として巣立つ前の自分を磨く学生たちの姿が明らかにされている。
調査対象 全国50大学の学生25,792人
調査対象の単位 個人
サンプルサイズ [回収状況](50大学)抽出サンプル数25,792人,回収サンプル数13,441人,回収率52.1%
調査時点 1997/10/01
調査地域 全国
標本抽出 学生数に応じて抽出率を定め、各大学の学部学生を母集団として、学籍番号による等間隔抽出でサンプラーを抽出
調査方法 郵便調査法、一部手渡し。調査票の発送及び回収は各生協で実施。
調査実施者 全国大学生活協同組合連合会
委託者(経費)
寄託時の関連報告書・関連論文 「第33回学生の消費生活に関する実態調査報告書」全国大学生活協同組合連合会、1998年9月
全国大学生活協同組合連合会「学生生活実態調査」の再分析(1991年~2000年)(SSJDA Research Paper SeriesNo23)、伊藤由樹子,石倉義博,鈴木亘,高橋陽子,西野淑美,林未央,林拓也,本田由紀、2002年10月
「学生の消費生活の推移と学生生活の充実要因に関する一考察~生協調査1991-2000から~」:『神戸大学大学教育センター大学教育研究代13号(2004年度)』2005年3月,佐野秀行,上智大学大学院
「日本人大学生による海外旅行経験の経年変化(1991年-2005年)-全国大学生活協同組合連合会「学生の消費生活に関する実態調査」個票データの分析-」:『同志社商学 第62巻第3・4号』,2010年12月,西村幸子,同志社大学
「設置者別にみた学生生活費と学生文化の推移-全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データをもとに-」:『私学高等教育データブック2010』2010年12月,黒河内利臣,武蔵野大学
SSJDAデータ貸出による二次成果物 二次成果物一覧はこちら
調査票・コードブック・集計表など [調査票]
主要調査事項 フェース事項:学部,学年,性別及び未既婚,大学入試,浪人経験の有無,住居種類・間取りと広さ,通学の交通機関,通学時間。

アンケート事項:Ⅰ経済生活――現在と今後の暮らし向き,収入面・支出面の対策,1ヵ月間の収支の内訳,ポケベル等電話代,この半年間と今後半年間の特別出費,この半年間のアルバイトの経験・収入額・使途。Ⅱ消費行動――運転免許の有無・取得時期・申込先・今後1年間の取得予定,海外旅行の経験の有無・回数・利用先・予定,パソコン・ワープロの保有と購入計画・インターネットの利用状況,1日の食事の内容・場所等。Ⅲ日常の生活や行動――日常生活(1週間の登校日数,登下校時間,今日の授業コマ数,1日の読書時間,大学生活の重点,充実度,大学の好感度),卒業までに習得・取得したい事柄・資格,取得のための勉強方法,就職活動と不安感,食生活への満足度,環境問題への関心度,関心のある問題,環境問題で現在していること・今後したいこと・生協にして欲しいこと,大学生協の環境問題への取組みの認知と評価。Ⅳ生協の利用等――生協書籍部(最近1ヵ月の利用回数,書籍部の評価・重視点),生協購買部(最近1ヵ月の利用回数,購買部の評価・重視点),生協食堂(1週間の利用回数,生協の食堂の評価・重視点),生協への考え(総代会の認知,一言カードの認知,運営への参加,共済事業の認知,生協ニュース,平和問題への関心度・認知度,生協のユニセフ募金,身近な存在か,満足度,トータル的評価)。Ⅴその他――父母の職業と年収,この半年間の入通院の状況,等。
公開年月日 1999/11/04
トピック 社会・文化
教育・学習
バージョン データ版歴
Ver2: 2002/09/19 データの再クリーニング
Ver1: 2001/08/20
特記事項 本データによる集計は、以下の事情により報告書に記載されている数値「全国総合」とは一致しませんので、ご了承下さい。
ア 「全国総合」の集計に用いられた大学、ウエイトに関する情報は、本データに含まれていません。
イ 本データのケース数は10,667であり、調査者の回収数とは一致しません。