東京大学

概要
調査番号 0267
調査名 第37回学生生活実態調査,2001
寄託者 全国大学生活協同組合連合会
利用申込先・承認手続き 利用方法の詳細はこちら

寄託者が利用申請を承認したときに利用できる
教育目的(授業など)の利用 教育(授業・卒論等)も可

利用期限

一年間
データ提供方法 ダウンロード
オンライン集計システムSSJDA Data Analysis 利用不可
調査の概要  大学生の生活,主に経済的な側面と大学生の意識や行動を明らかにし,結果を生協の諸活動や事業に反映させることで,大学生の生活をより充実したものとする目的で,1963年から毎年10月に実施されており,2001年調査は37回目にあたる。大学生の暮らしは,親がかり故,親元の経済状況を反映して大変厳しいものとなっている。また,学生自身の暮らしも,上昇する失業率に,就職不安は募る一方である。こうした中で,暮らし方,意識も変化してきており,大学生活の様々な場面で,自分の価値観とこだわりで暮らし方を選択し,限られた収入の中で堅実に,やりたいこと,欲しいものを手に入れている姿が,今回の調査で明らかにされている。
データタイプ(量的調査/質的調査/官庁統計) 量的調査: ミクロデータ
調査対象 全国63大学の学生
調査対象の単位 個人
サンプルサイズ (63大学生協)抽出サンプル数29,799人,回収サンプル数12,608人,回収率42.31%
調査時点 2001-10-01 ~ 2001-10-01
2001/10/01
対象時期 2001 ~ 2001
調査地域 日本
全国
標本抽出 確率: 系統抽出
確率: 層別抽出: 比例割当法
ランダムサンプリング
調査方法 自記式調査票:紙
郵便及び手渡し
調査実施者 全国大学生活協同組合連合会
DOI 10.34500/SSJDA.0267
委託者(経費)
寄託時の関連報告書・関連論文 「第37回 学生の消費生活に関する実態調査報告書 『CAMPUS LIFE DATA 2001~2002』」,2002年4月,全国大学生活協同組合連合会
SSJDAデータ貸出による二次成果物 二次成果物一覧はこちら
調査票・コードブック・集計表など [調査票]
主要調査事項 (1) 属性; 学部,学年,性別及び独身・既婚,大学入試,浪人経験の有無,住居種類・間取りと広さ・風呂設備,通学交通機関,通学時間。
(2) 経済生活; 現在と今後の暮らし向き,収入面・支出面の対策,1ヵ月間の収支の内訳,この半年間と今後半年間の特別出費,この半年間のアルバイトの経験・収入額・目的,運転免許の有無・取得時期・申込先・今後1年間の取得予定,海外旅行の経験の有無・回数・申込先・予定等,パソコンの保有状況・パソコンのタイプ・購入時期・購入先・今後の購入計画・機器選定基準,インターネットの利用状況(利用頻度,インターネット接続機器,パソコンのインターネット接続手段,インターネットによる商品の購入・各種サービスの利用とその際の接続方法),携帯電話(PHS含む)の保有状況・利用料・支払状況,父母の職業と年収。
(3) 日常の生活や行動; 1日の食事の時間帯・内容・場所・価格,大学生活(1週間の登校日数・登下校時間・今日の授業コマ数・大学が好きか・学生生活の充実度・大学生活の重点),友達がいるグループ,友達とのコミュニケーション手段,腹を割って話せる友達,話しあえる異性の友達,日常生活の中で気にかかっていること,相談できる相手,健康状態,健康面で気にかかっていること,健康維持のためにしていること,食生活で改善したいこと,機能性食品・サプリメント・栄養ドリンクの利用状況・理由,サークル活動(加入・内容・メンバー・合宿・加入理由),この半年間の病気や事故・けがでの入院・通院,事故の内容,生協活動への考え(総代会,一言カード・品揃えカード,投書アンケートの結果反映,生協委員活動の認知度,生協運営参加意思,生協ニュース,共済事業の認知度,平和問題への関心,反核・平和の取組み活動,ユニセフ募金の協力,環境問題への関心,生協の環境保護活動,生協の存在,現在の生協への満足度,トータルで見た生協)。
(4) 生協の利用等; 生協書籍部(最近1ヵ月の利用回数,書籍部の評価・重視点(15項目),書籍部の点数),生協購買部(最近1ヵ月の利用回数,購買部の評価・重視点(15項目),購買部の点数),生協食堂(1週間の利用回数,生協食堂の評価・重視点(16項目),生協食堂の点数)。
公開年月日 2003/02/14
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消費と消費者行動
高等教育
若者
SSJDAオリジナルトピック 教育・学習
社会・文化
バージョン 1 : 2003-02-14
特記事項 本データによる集計は、以下の事情により報告書に記載されている数値「全国総合」とは一致しませんので、ご了承下さい
ア 「全国総合」の集計に用いられた大学、ウエイトに関する情報は、本データに含まれていません。
イ 本データのケース数は12,911であり、調査者の回収数とは一致しません。