東京大学

概要
調査番号 0500
調査名 日本版General Social Surveys <JGSS累積データ 2000-2003>
寄託者 大阪商業大学
(寄託時:大阪商業大学比較地域研究所、東京大学社会科学研究所)
利用申込先・承認手続き 利用方法の詳細はこちら

SSJDAが利用申請を承認したときに利用できる
教育目的(授業など)の利用 教育(授業・卒論等)も可

利用期限

研究はなし教育は一年
データ提供方法 ダウンロード
メタデータ閲覧・オンライン分析システムNesstar 利用不可
調査の概要  JGSS(Japanese General Social Surveys)プロジェクトは、日本人の意識や行動を総合的に調べる社会調査を継続的に実施し、二次利用を希望する研究者にそのデータを公開することで、多様な学術研究を促進しようとするプロジェクトである。調査項目は、就業や生計の実態、世帯構成、余暇活動、犯罪被害の実態、政治意識、家族規範、死生観など多岐にわたり、さまざまな問題に応えることができる調査データを蓄積している。

 JGSSは、国際比較を視野に入れ、アメリカの National Opinion Research Center が1972年から実施している General Social Survey (GSS) に範を取りスタートし、2006年の調査からは、東アジアの複数の国・地域で国際比較調査を行うEASS(East Asian Social Surveys)プロジェクトに参加する。

 JGSSプロジェクトの活動はこれまでに高く評価されており、2003年11月には、(財)日本統計協会から「統計活動奨励賞」を授与された。また、文部科学省が定めるJGSSのプロジェクト期間は1999~2003年度の5年間であったが、プロジェクトはその優れた成果が認められ、2004~2008年度を第2期のプロジェクト期間として継続されることになった。

 JGSSでは、対象者の職業や世帯構成などの基本属性に関する設問を面接調査で行い、日常的な行動や基本的な生活意識、政治意識などに関する設問を留置調査で行っているが、JGSS-2003では留置調査票をA票とB票の2種類用意し、対象者を半数ずつそれぞれの調査票に割り当て、B票では回答者のネットワーク関係を中心に尋ねるという意欲的な試みをしている。

 ここに収録の<JGSS累積データ 2000-2003>は、JGSS-2000、JGSS-2001、JGSS-2002、JGSS-2003の4つの調査から構成されている。時系列的な分析を促進するために、第1期の調査データ(JGSS-2000,2001,2002,2003)を一括して分析できるように作成された利便性の高いデータセットである。
調査対象 母集団:各調査年度の9月1日時点*で全国に居住する満20~89歳の男女個人
    *JGSS-2000については、6月25日時点
調査対象の単位 個人
サンプルサイズ            JGSS-2000  JGSS-2001  JGSS-2002  JGSS-2003
標本数      4,500人    4,500人    5,000人    7,200人
有効回収数  2,893人    2,790人    2,953人    3,663人*
      (*JGSS-2003のうち、留置票がA票 1,957人、留置票がB票 1,706人)
回収率      64.9%     63.1%     62.3%     51.5%*
      (*JGSS-2003のうち、留置票がA票 55.0%、留置票がB票 48.0%)
調査時点      JGSS-2000       JGSS-2001       JGSS-2002       JGSS-2003
  2000年10月下旬  2001年10月下旬  2002年10月下旬  2003年10月下旬
    ~11月下旬      ~11月下旬      ~11月下旬      ~11月下旬
調査地域 全国
  調査地点:JGSS-2000  JGSS-2001  JGSS-2002  JGSS-2003
              300        300        341        489
標本抽出 JGSSの調査方法は調査年度ごとに若干異なっているが、全体を通してのおおまかな方針は以下の通りである。

層化2段無作為抽出法

層化は、全国を北海道・東北、関東、中部、近畿、中国・四国、九州の6ブロックに分け、各ブロック内で市郡規模に応じて14大都市、その他の市、郡部の3つに分けることで18層に分ける方法をとっている。国勢調査の調査区を調査地点の抽出単位とし、各層から調査地点を抽出している。調査地点数は、ひとつの調査地点の対象者数が最大15になるように設定している。各調査地点における対象者の抽出は、選挙人名簿(許可されない場合は住民基本台帳)からの系統抽出により行っている。
調査方法 調査員による面接と留置による自記式を併用*
  *JGSS-2003については留置票はA票・B票の2種類

データの回収方法は、面接法と留置法を組み合わせたものである。つまり、調査項目全体を面接調査票による設問と留置調査票による設問に分割し、回答者には両方の調査票への回答を依頼している。それぞれの設問をどちらの調査票に組み込むかは、両者の特性を生かすように考慮している。面接調査票には枝分かれの多い設問など回答が複雑な設問を組み込み、留置調査票には回答が容易な設問やプライバシーへの配慮が強く求められる設問を組み込んでいる。それぞれの調査票の所要時間はおよそ20分であり、合計40分ほどで調査が終了することを目指している。どちらの調査票への回答を先に依頼するかは回答者の都合に任せることにしているが、例年、面接調査票が先に実施される場合が大半である。

JGSSは面接調査票と留置調査票をそれぞれ1種類用いる方式でスタートしたが、JGSS-2003では、留置調査票をA票とB票の2種類用意し、対象者を半数ずつそれぞれの調査票に割り当てる方式をとった。そのような方式をとることは、今後標準化されていく予定である。その場合には、それぞれの種類の調査票について十分な回答数を確保するために、全体としてのサンプル数を多く設定する。
調査実施者 大阪商業大学比較地域研究所、東京大学社会科学研究所
研究代表:大阪商業大学教授・学長 谷岡一郎、東京大学社会科学研究所教授・所長 仁田道夫
代表幹事:大阪商業大学教授 岩井紀子、東京大学社会科学研究所教授 佐藤博樹
事務局長:大阪商業大学 大澤美苗

実地調査は中央調査社
委託者(経費) 大阪商業大学比較地域研究所が文部科学省から学術フロンティア推進拠点としての指定を受けて東京大学社会科学研究所と共同で実施。 
寄託時の関連報告書・関連論文 大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編,2006,『日本版 General Social Surveys 基礎集計表・コードブック JGSS累積データ 2000-2003』
大阪商業大学比較地域研究所・東京大学社会科学研究所編,2006,『日本版 General Social Surveys 研究論文集[5]JGSSで見た日本人の意識と行動』
SSJDAデータ貸出による二次成果物 二次成果物一覧はこちら
調査票・コードブック・集計表など [調査票][検索]
主要調査事項  JGSSの調査項目は、原則的に毎回調査する中心的な設問と、1回限りあるいは数回に1度だけ調査する時事的な設問に分けられる。中心的な設問には、回答者の職業や世帯構成などの基本属性に関する設問と、回答者の日常的な行動や基本的な生活意識、政治意識などに関する設問が含まれる。中心的な設問は、毎回同じ項目を継続して調査することが原則であるが、調査年度ごとに若干の修正を行うこともある。時事的な設問には、それぞれの調査時点で世間の注目を集めている出来事に関する設問や、集中的な分析が行いやすいように特定のテーマに焦点を絞って組み込んだ設問が含まれる。


 累積データは、先頭に調査年度を示す変数(RYEAR)を追加し、「継続性のある変数(689個目までの変数)」を先に並べ、「継続性のない変数」を後に並べている。継続性のない変数は、各年度の調査票の並び順のままである。
  継続性のある変数
   基本属性:
   仕事:現職、求職経験、前職、初職、配偶者の職業、仕事意識
   家族:住居、家族構成、結婚歴、家族意識
   政治:支持政党、政治意識
   階層:階層帰属意識、15歳時の生活、学歴、世帯収入
   その他:日常生活、健康、信頼、規範、調査員記入部
  継続性のない変数

 なおこの変数の分類や配列は、複数年度のデータを統合しながら元の調査票における配列をなるべく維持するための便宜的なもので、体系的なものではない。また、継続変数との関わりが強い一部の変数については、1度しか調査されていない継続性のないものであっても、関連する継続変数の付近に配置している。

調査項目一覧はこちら(大阪商業大学)
公開年月日 2006/05/30
トピック 社会・文化
バージョン 2006年5月30日Version 1公開
特記事項 大規模なデータ修正などのため、データセットはバージョンアップされることがあります。当データアーカイブから提供するデータはVersion 1となります。これ以降の修正については、次のURLで公開していますので適宜確認し、各自でデータを修正願います。  http://jgss.daishodai.ac.jp/

SSJDA貸出以外の成果を含むものはJGSSサイトhttp://www.jgss.daishodai.ac.jpのJGSS関連文献を参照

教育目的の申請は、自署による受講者リスト提出後に承認されます。