東京大学

概要
調査番号 0879
調査名 第48回学生生活実態調査,2012
寄託者 全国大学生活協同組合連合会
利用申込先・承認手続き 利用方法の詳細はこちら

寄託者が利用申請を承認したときに利用できる
教育目的(授業など)の利用 教育(授業・卒論等)も可

利用期限

一年間
データ提供方法 ダウンロード
オンライン集計システムSSJDA Data Analysis 利用不可
調査の概要 「学生の消費生活に関する実態調査」は,大学生の生活,主に経済的な側面と大学生の意識や行動を明らかにし,結果を生協の諸活動や事業に反映させることによって,大学生の生活をより充実したものとする目的で,1963年から毎年10月に実施されている。2012年に実施された本調査は48回目にあたる。

 今回の調査では,過去の調査でも共通して設定している調査項目(生活費や消費行動など)に加えて,1週間の勉強時間や,大学卒業後の社会生活に対する意欲,就職後の働き方など,“学力不足”や“内向き”と言われることが多い現代の大学生の生活実態を明らかにするための調査項目を設けている。

 また,大学生の経済生活は,親元からの小遣いや仕送りの減少が続いており,多くの学生がアルバイトや奨学金で収入を補填しているなかで,今回の調査からは,多くの学生がそういった現在の暮らし向きを「楽」と感じ,今後も大きく変わらないと評価していることがわかる。さらに,ここ数年は回復基調といわれる就職状況だが,そのことによって学生たちの将来への不安内容にも変化が見られる。
データタイプ(量的調査/質的調査/官庁統計) 量的調査: ミクロデータ
調査対象 4年制の国公立・私立大学の学部生
調査対象の単位 個人
サンプルサイズ 回収数 8,609人(回収率29.2%)
※報告書の集計・分析は,経年での変化をより正確にするために,毎年指定している30大学生協で回収した8,609ケースを対象として行っている(利用上の注意も参照)。
調査時点 2012-10 ~ 2012-11
2012年10月~11月
対象時期 2012 ~ 2012
調査地域 日本
全国
標本抽出 確率: 単純無作為抽出
確率: 層別抽出: 比例割当法
ランダムサンプリング(サンプラーの抽出は各生協で学生名簿などから実施)
調査方法 自記式調査票:紙
郵送留め置き方法。 各生協で調査票を郵送(一部手渡し)して回収。
調査実施者 全国大学生活協同組合連合会
DOI 10.34500/SSJDA.0879
委託者(経費)  
寄託時の関連報告書・関連論文 「CAMPUS LIFE DATA 2012 -第48回学生の消費生活に関する実態調査報告書-」,2013年3月,全国大学生活協同組合連合会
SSJDAデータ貸出による二次成果物 二次成果物一覧はこちら
調査票・コードブック・集計表など [調査票]
主要調査事項 (1)属性  
・学部,学年,年齢,性別・未既婚,今の大学への入試方法,現在の住まいの種類・広さ・キッチンと風呂の有無,通学に利用する交通機関,通学時間  

(2)大学生活  
・大学生活:1週間の登校日数,登下校時刻,出席した授業のコマ数,大学が好きか,学生生活の充実度,大学生活の重点,大学に進学した理由,今の大学は第1志望か,今の大学を選んだ理由
・就職:学部修了後の進路,就職への不安,就きたい職業・職種のために何かしているか,つきたい職業・職種の決定,転職・中途退職の予定  

(3)日常生活  
・半年間での入院・通院の有無,入院日数・通院回数,事故・けがが発生した時,1週間の勉強時間,1日の読書時間,サークルへの加入,食事の場所・内容・購入費,日常生活の悩み,悩みの相談相手,大学卒業後の生活についての意欲  

(4)消費行動  
・スマートフォンの保有・購入時期・購入予定,普通運転免許の取得・取得(予定)時期・教習所の申込み(予定)先  

(5)経済生活  
・現在の暮らし向き,今後の暮らし向きの見通し,収入面の対策,節約したい支出費目・増やしたい費目,奨学金の受給・使途,授業料の減免,現在のアルバイトの実施,半年間のアルバイト経験・収入額・収入の主な用途,1ヶ月の生活費,「ミールカード」等の使用,特別な費用の支出(半年間で使った金額・今後の支出予定),父母の職業と年収  

(6)生協  
・生協書籍部・生協購買部・生協食堂の利用状況と評価,生協の諸活動の認知,生協は身近な存在か,生協への満足度・好感度  

※調査項目の詳細については,調査票を参照。
公開年月日 2013/12/19
CESSDAトピック 詳細はこちら

消費と消費者行動
高等教育
若者
SSJDAオリジナルトピック 教育・学習
社会・文化
バージョン 1 : 2013-12-19
特記事項 ※報告書の集計・分析は,経年での変化をより正確にするために,毎年指定している30大学生協で回収した8,609ケースを対象として行っている(利用上の注意も参照)。
・報告書の集計に用いられた大学に関する情報は,本データに含まれていません。