| 概要 |
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調査番号
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1806
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調査名
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全国大学教員調査「コロナ禍後の大学教育」,2020
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寄託者
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東京大学 大学経営・政策研究センター
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利用申込先・承認手続き
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利用方法の詳細はこちら
SSJDAが利用申請を承認したときに利用できる |
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教育目的(授業など)の利用
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教育(授業・卒論等)も可 |
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利用期限
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一年間 |
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データ提供方法
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ダウンロード |
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オンライン集計システムSSJDA Data Analysis
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利用不可 |
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引用・謝辞の例
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二次分析の結果を発表する際には,個票データについて以下の文を付することにより,個票データの出典を明記してください。
二次分析にあたり,東京大学社会科学研究所附属社会調査データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブから
「全国大学教員調査「コロナ禍後の大学教育」,2020」 (東京大学 大学経営・政策研究センター) の個票データの提供を受けました。
https://doi.org/10.34500/SSJDA.1806
※例えばシリーズで複数調査をご利用になられた場合は調査名の箇所にシリーズ名を記載するなど,状況に応じてご修正いただけると幸いです。ご不明点等ございましたら ssjda@iss.u-tokyo.ac.jp までお問い合わせください。
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調査の概要
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コロナ禍に直面した日本の大学では,遠隔教育の導入によって教育機能を維持してきた。しかし,その実態や,遠隔教育の導入が将来に何を意味するのかについては明らかになっていない。本研究は全国の大学教員に対する意見調査を通じて,その一端を明らかにしようとするものである。
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データタイプ(量的調査/質的調査/官庁統計)
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量的調査: ミクロデータ
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調査対象
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全国の国立大学,公立大学,私立大学の各学部の教員
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調査対象の単位
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個人
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サンプルサイズ
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配布数:7,278名 回収数:2,996名(国立:605名 公立:287名 私立:2,104名) 回収率:41.2%(国立:53.1% 公立:49.8% 私立:37.8%)
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調査時点
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2020-12-10 ~ 2021-02-08
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対象時期
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調査地域
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日本
全国
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標本抽出
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非確率
全国の国公私立大学の各学部に3票ずつ質問票を配布し,教員への伝達を依頼
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調査方法
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自記式調査票:紙
自記式調査票:Webベース(CAWI)
混合法(郵送法にて配布,回収は郵送・ウェブブラウザを併用)
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調査実施者
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DOI
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https://doi.org/10.34500/SSJDA.1806
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委託者(経費)
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| 委託者(経費)名 |
研究費番号 |
研究費拠出機関 |
| 2018-2020年度文部科学省科学研究費補助金(基盤研究A) |
JP18H03655 |
日本学術振興会 |
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寄託時の関連報告書・関連論文
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東京大学大学院教育学研究科 大学経営・政策研究センター,2021,『コロナ禍後の大学教育 大学教員の経験と意見』2021年3月
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SSJDAデータ貸出による二次成果物
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二次成果物一覧はこちら
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調査票・コードブック・集計表など
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【 調査票 】
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主要調査事項
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(1)回答時期に担当している授業について
専門分野,担当コマ数,学期制,担当する科目,授業におけるウェブや授業管理システムの使用状況,オンライン上の機能の利用状況,授業管理ソフトにおける機能の利用状況,講義の予習・復習にかかると想定される時間,遠隔授業における学習状況の把握・評価,遠隔授業のメリット,遠隔授業の問題点,遠隔授業の課題
(2)中長期的な授業のあり方について
2021年度の春学期における授業の方法,コロナ禍における授業経験の活用の方向性,遠隔授業を活用するための体制の現状と必要性の認識,大学教育の改善の現状と将来的な方向性,教育コンテンツの共同制作や相互利用についての認識,コロナ禍を踏まえた大学教育の今後の課題に対しての認識
(3)所属機関と職業キャリアについて
大学の設置形態,在籍学生数,回答者の年齢・職階・任期の有無
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公開年月日
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2026/07/28
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CESSDAトピック
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詳細はこちら
高等教育
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SSJDAオリジナルトピック
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教育・学習
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バージョン
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1 : 2026-07-28
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特記事項
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自由記述は非公開
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