東京大学

概要
調査番号 1101
調査名 日本人とテレビ調査,2010
寄託者 NHK放送文化研究所世論調査部
利用申込先・承認手続き 利用方法の詳細はこちら

SSJDAが利用申請を承認したときに利用できる
教育目的(授業など)の利用 教育(授業・卒論等)も可

利用期限

一年間
データ提供方法 ダウンロード
メタデータ閲覧・オンライン分析システムNesstar 利用不可
調査の概要  本調査は,NHK放送文化研究所によって2010年3月に実施された。
 本調査はテレビに関する人びとの意識や行動について定期的に測定することを目的として,1985年から5年ごとに行っている全国世論調査であり,今回は6回目の調査になる。

 「日本人とテレビ調査」の1回目の調査が行われた1985年は,テレビの視聴時間の減少が問題になっていた時期であり,視聴時間減少の背景にある意識を把握することも当初の目的の1つであった。
 しかし1980年代後半にはテレビ視聴時間は増加に転じ,現在もテレビが長時間見られる傾向が続いている。
 一方で衛星放送,CATVによる多チャンネル化や近年のインターネットの普及など,テレビを含めたメディアの状況も調査を始めた25年前から大きく変化した。こうしたことから,今回の2010年の調査では,質問項目を全体的に見直している。

 また調査票の変更を機に,調査方法についても従来の個人面接法から比較的高い有効率が見込める配付回収法に切り替えた。
 ただし調査方法を変えることで過去との比較ができなくなるため,今回は時系列比較を目的に従来と同じ質問文による個人面接法の調査も規模を縮小(1,800人)して実施した(個人面接法のデータは提供なし)。

 なお主な調査内容は以下の通りである(主要調査事項も参照)。
(1) テレビに関する行動と意識
(2) テレビを含めた各メディアに関する行動と意識
データタイプ(量的調査/質的調査/官庁統計) 量的調査
量的調査: ミクロデータ
調査対象 全国の16歳以上の国民
調査対象の単位 個人
サンプルサイズ 有効回答数 2,710人 有効回答率 75.3%
調査時点 2010年3月6日(土)~14日(日)
対象時期
調査地域 全国
標本抽出 住民基本台帳から層化無作為2段抽出 3,600人(12人×300地点)
調査方法 配付回収法
調査実施者 NHK放送文化研究所世論調査部
実査は社団法人 中央調査社
DOI
委託者(経費)
寄託時の関連報告書・関連論文 諸藤絵美・平田明裕・荒牧央,2010,「テレビ視聴とメディア利用の現在(1)~『日本人とテレビ・2010』調査から~」NHK放送文化研究所『放送研究と調査』,2010年8月号
平田明裕・諸藤絵美・荒牧央,2010,「テレビ視聴とメディア利用の現在(2)~『日本人とテレビ・2010』調査から~」NHK放送文化研究所『放送研究と調査』,2010年10月号
平田明裕,2010,「若者はテレビをどう位置づけているのか~若者のテレビ視聴とメディア利用・『日本人とテレビ・2010』調査から~」NHK放送文化研究所『放送研究と調査』,2010年12月号
SSJDAデータ貸出による二次成果物 二次成果物一覧はこちら
調査票・コードブック・集計表など 調査票 】 【 集計表
主要調査事項 (1) テレビに関する行動と意識
・テレビ視聴時間量,ふだんの視聴局(NHKか民放か),テレビ視聴種目
・テレビの必要性,テレビ満足度
・テレビの見方(時刻は決まっているか,ひとりで見るか,好きな番組だけ見るか,ひとりだけで見たいか,時間をやりくりするか,夢中になるか,など)
・番組の選択方法
・テレビに対する意識(テレビを見るのが大好きだ,テレビがついていると何となく安心できる,など)
・テレビ番組への対価
・テレビの効用(生活情報,習慣やリズム,生き方の手本,など)
・放送期待機能(くつろいで楽しめる,世の中の出来事や動きを伝える,知識や教養が身につく)
・好きな番組のテイスト
・テレビの影響(影響の有無,影響の良し悪し,影響の将来の大きさ)
・番組の評価(NHK),番組の評価(民放)
・NHKの必要性,民放の必要性
・テレビ参加意欲,テレビの可能性・期待

(2) テレビを含めた各メディアに関する行動と意識
・マスメディア接触頻度,マスメディアの効用の比較
・欠かせないメディア(1番目・2番目)
・マスメディアの特性の比較(速報性,わかりやすさ,など)
・録画・再生の行動(気になった番組をとりあえず録画する,など)
・動画視聴頻度
・テレビと動画について(テレビよりインターネットの動画の方が面白い,など)
・テレビの影響度
・テレビ台数,利用機器・サービス

【フェイス項目】
・余暇時間量,在宅・外出傾向
・性格・価値観
・社会意識,生活満足度
・性別,年齢
・家族構成,子どもの有無と年齢
・学歴,職業

※調査項目の詳細については,調査票を参照
公開年月日
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バージョン 登録:2017年5月24日 :
特記事項