東京大学

概要
調査番号 0254
調査名 人材開発戦略アンケート,2000
寄託者 日本能率協会総合研究所
利用申込先・承認手続き 利用方法の詳細はこちら

SSJDAが利用申請を承認したときに利用できる
教育目的(授業など)の利用 研究のみ

利用期限

一年間
データ提供方法 ダウンロード
メタデータ閲覧・オンライン分析システムNesstar 利用不可
調査の概要  本調査は,国内有力企業における現在の人材開発戦略の動向を探るために行ったものである。主な内容として,経営戦略と人材開発の連動,人材開発のIT化,人材の流動化,組織風土,技術開発力等について調査を施している。
調査対象 国内の有力企業(上場中心)の人事部門責任者
調査対象の単位 組織
サンプルサイズ 配布数 1,930社,回収数 234社 (回収率 12.1%)
調査時点 2000/12/01
調査地域
標本抽出
調査方法 郵送配布,郵送回収
調査実施者 日本能率協会,日本能率協会総合研究所
委託者(経費)
寄託時の関連報告書・関連論文 「『人材開発戦略』に関するアンケート調査報告書」,2001年4月,(社)日本能率協会・(株)日本能率協会総合研究所
SSJDAデータ貸出による二次成果物 二次成果物一覧はこちら
調査票・コードブック・集計表など [調査票]
主要調査事項 アンケート事項:
(1)経営戦略と人材開発の連動; 連動状況,ナレッジマネジメント実践状況,ビジネスリーダーの獲得・育成・活用施策状況,次世代トップマネジメント選抜・育成のための教育システム構築状況,「コーポレートユニバーシティ」で注目している外部機関,自己責任型キャリア開発導入への考え。
(2)人材開発のIT化(情報技術); 今後3年間の人材開発投資の増減,教育・研修分野におけるIT の活用状況,教育コースでWBT(web based training)となっている割合(現在,5年後),能力開発に関してベンチマーキング対象企業。
(3)人材の流動化; 人材の流動化(離職率の変化(3年前との比較,今後の見通し),中途採用者増の予定,リテンションのための施策),雇用延長(雇用延長制度・再雇用制度の導入状況,適用上限年齢,希望者に対する適用者比率)。
(4)組織風土; 自社の組織風土の評価(20項目),「優良企業」の優れている点,ここ3年間の組織風土の変化とその影響要素,組織風土改革への取組み,組織風土に関する社員意識調査実施 状況。
(5)技術開発力; 今後5年程の技術開発力への評価,外国からの技術者雇用意向,理工系学生の質の低下の影響。
フェース事項:
業種,従業員規模,管理者比率,創業,1998~2000年度の売上高・営業利益・従業員数の変化。
公開年月日 2003/02/19
トピック 雇用・労働
情報・通信・マスメディア
経済・産業・経営
バージョン 登録:2003年2月19日
特記事項